中垣歯科医院で行う電磁波障害治療と対策についてご紹介します

すべての物質は固有の波動（振動）を持つと考えます。
パウル・シュミット氏が完成させた療法が
「生体共鳴法（バイオレゾナンス・メソッド）」
波動の共鳴現象を応用したこの療法は多くの医師や治療家の
協力を得て、ドイツ振動医学として確立されています。

バイオレゾナンスの先進国、ドイツのレヨネックス社 本社

ここはエジプトではありません。
ドイツ中西部にそびえ立つ、レヨネックス社の7つのピラミッドです。
エネルギー（気）の流れの滞りを測定し、さらにエネルギー（気）の流れを整えることもできるレヨコンプは別名気功マシンともよばれています。

「健康を取り戻す」という発想

健康被害をもたらす危険物質と有害エネルギー

私たちが生活する社会環境には目に見えない様々な危険因子（有害物質や有害エネルギー）が潜んでいます。健康にマイナスの影響をもたらすものとして、ドイツ振動医学が挙げている危険因子は次の通りです。そのほとんどが、現代医学でも有害とされているものです。

人体を取り巻く様々な電磁波

歯科と関連する有害物質には歯科材料として使われる歯科金属・樹脂・虫歯菌・歯周病菌などの病原微生物、消毒剤などの薬剤、合成界面活性剤の含まれる歯磨き剤などがあります。

歯科と関連する有害エネルギーには電磁波によるエレクトロスモッグがあります。
欧米では、電磁波によって生じる汚染をエレクトロスモッグと言います。

私たちの口の中の歯科金属はアンテナの様に身の回りの電磁波を集めます。しかし、五感で感じられないこともあり、気付かないうちに電磁派の悪影響を受け続けています。
人体は目に見える肉体と目に見えないエネルギー体（東洋医学でいう気の流れ）でできているとバイオレゾナンスでは認識しています。
危険因子（有害物質や有害エネルギー）の影響を肉体よりまずエネルギー体が受けてしまいます。健康を損なう危険因子が身近にあるからと言って、すぐに心身の不調に繋がるわけではありません。人は外部刺激に対しては免疫力や抵抗力が働きなるべく影響が出ないようにする力をもっています。ですが、長く刺激を受け続けると、体力が落ちた時などをきっかけに、限界を超え自然治癒力も低下することで、心身が不調・生命力に影響を及ぼします。
バイオレゾナンスでは、肉体よりエネルギー体が先に病み、時間の経過とともに、何らかの症状が肉体に現れてくるといわれています。日常生活の中で、誰もが複数の危険因子に接触しています。その人の過ごす環境等によっても程度は違ってきますが危険因子（有害物質や有害エネルギー）がなんであれ、たくさん蓄積すれば、それに比例して体への影響が強まります。
表面的には健康に見えても、エネルギー（気の流れ）のブロック（滞り）がいくつも見つかり、生命力がすでに低下しているケースもあり、そこにさらなる危険因子（有害物質や有害エネルギー）の負荷が加わることがきっかけでエネルギーの流れがせき止められ、肉体の異常を招くこともあります。

ドイツではバイオレゾナンスを実践するクリニックの施術者たちも、電磁波が及ぼす健康被害を懸念し、積極的に情報発信をしています。それにより、多くの国民が、エレクトロスモッグの有害性を認識しています。
近年は携帯電話が一気に普及するなど便利になる一方ですが、バイオレゾナンスで体調不良を訴える人を調べると、エレクトロスモッグの周波数チェックに引っかかる方が多くあります。私たちは、知らないうちに電磁波の負荷を受けていますし、今後さらに深刻な問題が現れる可能性が高まると考えています。

電磁波など目に見えない物質やエネルギーも、
体に悪影響を及ぼします。
治療をしてもよくならない症状は、
例えば、住環境に問題があるかもしれません。

身の回りの電磁波を口腔内の歯科金属（詰め物、被せ物、インプラント）が集積して、悪影響を増幅させる場合があります。
身近にある電磁波の影響を軽減するための、対応策をご紹介します。

建築生物学（バウビオロギー）とは？

ドイツ語で「建築」を意味する（バウ＝bau）と
「生物学」を意味する（ビオロギー＝biologie）を合わせた造語です。

地球環境が著しく変化し、以前に比べて有害磁場による健康リスクが高まっています。
そのような中、医学的な見地を最優先に考え、健康的な住まいを追求するこの環境学は、発症国ドイツでの長年の研究から、有害磁場を軽減するための対策が進んでいます。ドイツのアントン・シュナイダー博士が1970年代に提唱し、1980年代にはヨーロッパ各国やアメリカなどにも広まっています。研究テーマは、健康というジャンルにとどまらず、［生活環境を汚染する要因］や「それらが心身に及ぼす影響」、「健康被害を避けるための対策」など、多岐にわたります。
発祥から40年経ったドイツでは、バウビオロギー（建築生物学）の概念が社会的に浸透し、すでに多くの人々が環境対策の重要性を認識しています。ドイツでは住まいを建てる場合、建築生物学（バウビオロギー）の研究成果を踏まえて設計されることは勿論、国が定める建築基準やガイドラインの参考にされています。また、健康被害を受けている人の住まいを訪れ、どこにその原因があるのかを究明したり、具体的な対策方法を提案するなど、バウビオロギーの専門家が活躍しています。
シックハウスなどでアレルギーや原因不明の不調を訴える人が急増する中、日本では、2005年にようやく日本バウビオロギー研究会が立ちあげられ、建築家が中心となって、健康状態を高める住宅設計の研究などに取り組にはじめました。一般への普及もこれから、という日本で2013年に建築生物学（バウビオロギー）の専門家でドイツの研究機関での実績があり、経験、知識とも豊富なヴォルフガング・ジーヴァスさんが来日し、「住環境対策」の最前線の講義がありました。
まず、自分たちを取り巻く環境と健康被害の関係について正確な情報を知り、問題意識を持つことが大事である。近年の飛躍的な科学文明の発達により、現代人は便利で豊かな暮らしを実現しましたがそれと引き換えに、かつて存在しなかった危険因子が、環境の中に増え続けています。「加工食品に含まれる添加物」「農作物に残留する農薬」「住まいに発生するカビやハウスダスト」「衣類の加工に用いられる化学物質」「携帯電話や電気製品が発する電磁波」など、様々なものが健康を脅かしているということを認識する必要があります。

肉体的に負担をかけている目に見えない有害エネルギ－の刺激

ジオパシックストレス（大地からの刺激的な有害エネルギー）

日本では、目に見えないエネルギーによる刺激は一般的に認知されていないため研究や対策が非常に遅れていると感じます。ジオパシックストレスについては特に知られていないと思います。ジオ（Geo）は「地球・土地」、パシック（Pathic）は「苦痛」を意味し、地中から放射される刺激的な影響のことをいいます。

具体的には、「断層や地面の亀裂」「地磁気の放射体」「地中を流れる水脈」より、常に放出されるマイナスのエネルギーが原因と言われています。

ヨーロッパでは、ジオパシックストレスに対する医学的な調査が数多く実施されてきていることもあり、ジオパシックストレスに対する認識は一般にも広がりつつあります。
日本は世界的に見ても地震が多く、断層や亀裂はドイツ以上に生じていることでしょう。地震が起きることで、新たな水脈が作られることも考えられます。
睡眠中などは8時間程度同じ場所で長時間過ごすことになりますが、その場所が刺激帯で、ストレスの多い場所であれば体調不良を引き起こしかねません。人は、起きているときより、睡眠中は無防備となり刺激を受けやすいことを、ドイツ振動医学では長年の臨床データより言われています。このような理由から、寝室の調査も重要といえます。
例えば、病院の検査では異常なし、原因不明といわれるような不快症状も、寝る場所（部屋やベッドの位置）を変えるだけで、数日後には症状が軽快したという事例もあります。原因のはっきりしない体調不良や、不眠などで悩まれたときは、ジオパシックストレスを考えて睡眠環境を変えてみることで、気の流れが変わり症状が変化することもありますので実践してみてください。

エレクトロスモッグ

コロラド大学のナンシー・ヴェルトハイマーは早くから、高圧電線からの電磁波の影響を指摘しています。博士は、「アメリカ疫学ジャーナル」誌に、デンバーの変電所近郊に住む住民の健康調査で、「低周波磁場の環境では、小児がんが約2.3倍小児白血病が約3倍に発症率が高まる」ことを発表しました。この発表のあと、WHO（世界保健機構）は専門委員会を中心に、電磁波の有害性について、世界中で調査研究が行っています。
その結果、「国際がん研究機関」は、電磁波の危険度をクロロホルムやアセトアルデヒドなどの化学物質と同じランク「2B」に分類し、極低周波磁界による発がんの可能性があるとしています。

バウビオロギーによる電磁波（交流電場）のガイドラインの比較

国	交流電場の限界値	備考
スウェーデン	10V/m	最も厳しい規制基準。例えばテレビスクリーンは30cmの距離で測定して、電場の数値が10V/m以上になるものを認めていません（50Hzの場合）
ドイツ	5,000V/m	いずれもバウビオロギーの異常値とはかけ離れた数値
日本	3,000V/m

電磁波の種類

主な用途	周波数	周波数の名称
家庭用電気製品すべて	50〜60Hz	超低周波
無線通信、ラジオなど	1〜300MHz	高周波
携帯電話、パソコン、 IHクッキングヒーター、 電子レンジなど	300MHz〜300GHz	マイクロ波

最近では、電磁波に対して過敏・過剰に反応するケースを「電磁波過敏症」と呼び、症状としては、頭痛やめまい、動機、皮膚の発赤、吐き気、集中力低下など様々の症状を呈することが報告されています。

交流電場の危険性

エレクトロスモッグは「交流電場・磁場」「直流電場・磁場」「高周波電磁波」の３種類に分類されます。
交流電場の危険性に対して多くの人は無防備です。電気を使ってなければ、電磁波の影響は心配ないと電磁波の認識不足が勘違いを生みがちです。
電化製品の電源コードをコンセントに差し込めばそこには交流電場が生じます。それは電源を切っていても同じで、コードとその先の回路に電圧が加わり、周囲に電場を生じさせています。延長コードに何も繋いでなくても、その近くにいるだけで、私たちの体に数ボルトの電圧が加わるとされています。それが寝る場所で生じていれば、病気になるリスクも一気に高まります。寝る直前まで携帯電話を使用し、そのまま枕元に携帯電話を置いて眠る方が多くいますが、これは確実に肉体的な負担として蓄積しますのでやめた方が良いと考えます。

有害エネルギーに対する対策

長年、有害エネルギーの影響を研究してきたドイツ振動医学では、多くの臨床データから、目覚めている時よりも、無防備になる睡眠中のほうが過剰に刺激の影響を受けやすいと分析しています。そのため寝室の調査と対策が人体への安全性という観点から重要です。

健康に良い寝室つくりのコツ

最も注意すべきなのがコードレス電話

何がよくない？
親機は通話中以外にも、24時間送信状態でパルス変調電磁波を出し続けています。その波が届く範囲は200mですから、家全体にエレクトロスモッグが広がっていることになります。
子機の場合は、通話時のみ電磁波を発生するため、それほど心配はありません。

対策はどうしたらよいの？
携帯電話の出力は0.9ミリワットであるのに対し、コードレス電話は250ミリワットと桁違い。
体に対する負荷がいかに大きいか歴然です。
寝室に親機を置かないようにするか、不安なら、睡眠中だけでもコードを抜いてください。

寝具にも注意が必要

寝具の素材は大丈夫？
ベッドが鉄製パイプやバネ入りマットレスの場合、知らないうちにエレクトロスモッグの影響を受けてしまうことがあります。

電気製品の配置にも注意
ドイツ振動医学では健康リスクを少しでも軽減するため、ベッドやふとんから電気製品を1m以上離して使用するなど、寝室の対策を最優先にお勧めします。
電磁波過敏症で悩む方は、環境を見直しましょう。

エレクトロスモッグの観点でオフィスを見直す

携帯電話の海外事情と使用する際のポイント

携帯電話の周波数は、800メガヘルツから2ギガヘルツのマイクロ波です。この周波数帯は体内にダメージを与えるとして、ヨーロッパでは以前から健康への影響が不安視されてきました。
耳に近づけて通話する際に、高周波の放射が脳を直撃してしまいます。そのため特に頭蓋骨の発達が未熟な子供は、大人以上に聴覚や脳神経への影響が懸念されます。
スウェーデンやドイツでは、通話中に浴びる電磁波に政府機関が注意を呼びかけ、イギリスでは8歳以下の子供は使用を禁止されています。
携帯電話のない暮らしは考えられなくなった現在、自衛策を講じることが大切です。

携帯電話の電磁波被害を抑える自衛策

• ・通話の際はスピーカー状態にする
• ・2分以内に通話を終える

• ・電話を当てる耳を30秒毎に替える
• 　などが考えられます

住まいやオフィスの有害エネルギーの負担がどれほどあるのかは専門家であるバウビオロギー（建築生物学）測定技術者による調査が確実です。バウビオロギー（建築生物学）の専門家である測定技術者は、健康被害の原因が住環境のどこから生じているのかを探り出していきます。寝室のベッドの下に水脈を見つけたら、ベッドの位置を変える、壁面から強い電磁波の影響を見つけたら、それを電磁波遮断用の壁用塗料で遮断するか、カーテンで被うなど、具体的な対策を提案します。

身につける金属が電磁波の被害を拡大する

衣類、靴、カバン、アクセサリー、メガネなど身につけるものに「磁性体金属」（磁石にくっつくもの）が含まれていると、金属がその場に充満している電磁波を引き寄せてしまいます。

女性が注意しなければならないのは、「金属製のワイヤー入りブラジャー」です。
素材に形状記憶合金（ニッケルとチタンの合金）が使われていることが多くあります。
それが受信アンテナとなって皮膚に最も近い位置で電磁波を集め、内部の細胞がダメージを受け、発ガンリスクが高くなります。
健康のためには、ノンワイヤータイプか合成樹脂のワイヤー入りがおすすめです。
※ ある研究データでは、金属ワイヤー入り下着を使用している女性が乳がんになる確率は、使用していない女性の3倍高くなると発表されています。

環境に潜む有害エネルギーの影響に対し、正しい情報と知識で可能な限り対策をしながら、リスクを回避することが望まれます。